世界の主要なアンチ・ドーピング機関のリーダー、WADAに対しより深く迅速に有意義なアンチドーピング改革を進めるよう訴え、アスリート・コミュニティを支持

ロシアの組織的ドーピング問題に関するマクラーレン報告書を受けたコペンハーゲン宣言から今年で4年、世界の主要なアンチ・ドーピング機関のリーダが今週オンライン会議を開き、WADAの推進する改革をさらに深くより早く進めてほしいとの希望とそれに対する支援の声を表明した。会議にはWADA会長も参加した。各国アンチ・ドーピングのリーダーはWADAが改革の一歩を踏み出したと認めながらも、17か国のアンチ・ドーピング機関が合意したコペンハーゲン宣言はいまだ実行されていないと主張した。特にWADAの自治権強化、WADAの意思決定構造における独立したアスリート及び各国アンチ・ドーピング機関の参画などを訴えた。また、RUSADA代表の解雇や独立した専門家のRUSADA理事会からの辞任についても懸念を表明、世界規程の準拠を遂行するためWADAがさらに強固な姿勢とるよう求めた。そのほか、東京2020へ向けて新型コロナ禍に減少した検査数の増加や乾燥血液スポット分析を含む新しい検査方法への支持なども表明した。本声明は、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、日本、ラトビア、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、スウェーデン、スイス、南アフリカ、イギリス、アメリカのアンチ・ドーピング機関による共同声明となっている。