東京2020へ向け、世界が全力でドーピングと戦い

本日開催された第138回IOC総会でWAD、ITA、CASの活動が報告された。ITAは東京2020へ向けた大会前検査プログラムにおいて昨年12月時点で33競技25,000の検査提言をし、達成率80％というこれまでにない広範囲の検査数を実現した。大会期間中についてITAは約5,000の競技会時及び競技会外の尿及び血液検体を採取する予定で、コロナ禍でアスリートの選手村滞在期間が短縮される状況にも対応する。また、再分析プログラムのため検体の長期保管プログラムも実施し、すべてのアンチドーピング機関が無償で10年間検体を保管することができる。WADAはコロナ禍でどのように検査数を通常に戻したかの報告をし、すべてのADOに対し東京2020に参加予定の選手に検査するよう要請すると同時に大会前教育にも力を入れるよう促した。CASは過去2年間でドーピング事例が増加していると報告、2020年では950事例が登録され50％増となっているという。こうした増加を受け、CASのアンチドーピング部門は新オフィスを開設する予定。