ITA、組織の独立性強化、新型コロナの影響の最新情報及び東京2020アンチドーピング・プログラムについて共有

ITA BOLSTERS STRUCTURAL INDEPENDENCE, UPDATES BOARD ON CORONAVIRUS CONSEQUENCES & TOKYO 2020 ANTI-DOPING PROGRAM

内容概略

ITAは6月11日にビデオにて理事会を開催し、多くの議題について議論がなされた。

まず、同組織の独立性を高めるため新たに独立した理事メンバー2名、Chantal Brunner氏（ニュージーランド、陸上、アトランタ及びシドニー五輪出場）及びRoger Jackson氏（カナダ、ボート、東京・メキシコシティ・ミュンヘン五輪出場）の加入が正式に承認された。新型コロナ感染拡大に関しては、多くの国際スポーツ大会が中止となり検査が計画通りに進まないことを受けた、ITAの対応や措置について検証した。また、東京2020大会延期を受けてアンチドーピング・プログラムが2021年開催へ向けて適応させているところである旨も報告され、ITA東京2020大会前専門家グループによるアンチドーピング機関へ向けた大会前検査に関する提言の調整も続いているとした。

さらに、ITAは検体を長期保管するための施設建設の最終調整をしていると報告、北京・バンクーバー・ロンドン五輪の再分析プログラムが成功裏に終わったことを受け、希望するアンチドーピング機関に対し10年まで検体を保管できる施設を提供し、再分析を可能とする計画について触れた。この点に関してITAはロンドン2012再分析プログラムを終了したばかりだが、2/3以上の尿サンプルを再分析したところ合計80のアンチドーピング規則違反が判明している。ロシア・スポーツ界のドーピング問題については、ITA法務部門がWADAより50の優先選手事例を受け取ったとも報告された。

最後にUCIのアンチドーピング・プログラムの移行についての詳報も理事会と共有された。ITAは、2021年1月1日よりUCIのアンチドーピング活動の管理を引き受けることになっている。